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スポーツルールの変革 [スポーツ]

野球評論家の張本勲氏が18日、TBS系「サンデーモーニング」(日曜、前8時)の人気コーナー「御意見番スポーツ」に出演し、3人制バスケットボールについて「何が面白いのかねぇ。オリンピックに出るような種目じゃないと思うけどね」と首をひねった。

 3人制バスケットボールは2020年東京五輪で新種目として採用されることが決まっているが、張本氏は「だんだん(スポーツが)コンパクトになるね。時間を短くしたり。野球も七回とか、ゴルフも7ホール、サッカーも20分…」と苦々しい表情。「協会の人もしっかり考えてもらいたいわね」と、ルール改定などでコンパクト化するスポーツ界に苦言を呈した。(デイリースポーツ)
スポーツは元々見るためのものではなく、競技することに目的があるはずだから、参加することに主眼を置けば、三人制バスケであろうが、七人制ラグビーであろうが、やる人が楽しめればいいことで、傍からとやかく言うこともないだろう。
高校野球でも15回で再試合、タイブレークも導入されるとか。元来人は保守的であるから、変化を受け入れるに抵抗感強い。だから、旧来のことが変わると当初は戸惑いを覚えるものであろう。それでも社会人野球で導入されているタイブレーク制もそれはそれなりに面白い。
問題は四年に一度の大会のために巨額の資金(税金)を投下して作った施設の維持に負担を強いていることであろう。その意味では、コンパクト化は施設の簡便化にもなって、経費節約になるだけでなく、多くの人が新しい競技に参加できる事になる利点もあるのかも知れない。
張本氏はコリジョンルールにも否定的であるが、アウトと分かっているのに捕手に体当たりする本塁上のプレーはアンスポーツマンライクプレーとする罰則を設けることでもしないとむしろクロスプレーの興味を半減する。
張本氏も従来の視座とは異なった「喝!」を考えてみてはどうだろうか。
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サッカーのヘディング [スポーツ]

昨日からJリーグの公式戦が始まった。
テレビの国際ニュースかで、イギリスのプロサッカー選手が、引退後、脳に異常が生じたのは、現役時代のヘディングによる脳の損傷が原因であるという報道を見たのを思いだした。
その昔、大学生のサッカーの強くて、社会人と日本一を争っていたりしていた頃、今は跡形もなくなっている西宮のサッカー競技場で八幡製鉄や古河電工の試合や、慶応大学と関学との大学選手権を見たことを思い出す。その当時、ヘディングをする選手やプレーは殆ど見なかった。次第にヘディングが重要なプレーになるにつれて、大学生で眼鏡を掛けた選手が巧みにヘディングをしていたことをやけに覚えている。しかし、今のようにヘディングであのボールを二十メートルも三十メートルも遠くに飛ばしたり、ヘディングシュートなどの場面は見た記憶はない。そんなに多くの試合を観戦していたわけではないが。
当時のボールは皮革製だったろうから、ヘディングの衝撃度は今のような合成皮革のボールに比べて遙かに強かっただろうと推測する。ラグビーでも皮革製の楕円形のボールは、雨中戦などでは、遠くに蹴ることなど難しい状態であった。
サッカーボールの材質が変わってヘディングの頻度も増えていて、コーナーキックなどでヘディングシュートを放つなどは普通のことになった。守備側の選手と競いながらのヘディングシュートなどは相当な衝撃を選手の脳に与えていることは間違いない。コースもヘディングで自由自在に為されている。足で蹴るよりその精度が高い面もあって、足と同じようにヘディングプレーは重要になっている。
日本でも引退後の選手の脳がどのような損傷を受け、障害を惹起しているかを組織的に研究して、その防止を考えるべきであろう。
柔道でも受け身の際の脳の振動はすさまじいものがあって、フランスの柔道界では、その予防や対策に注力しているという報道を見たことがある。日本ではそうしたスポーツ競技で知らないうちに将来の疾病や傷害をもたらす問題について、研究や対策が大々的になされることを徹底化すべきであるように思う。
スポーツが職業として来ているのだから、それこそ労災認定の対象にするぐらいのことを考えるべきなのかも知れない。生命保険にも容易には入れないのがプロスポーツ選手でそれほど危険な職業従事者だと言えるのである。好んでその道に入っているのだかということでは片付けることは出来ないだろう。
競技能力が劣っていて、戦力外通告を受けるのは覚悟のことであろうが、競技中の事故やプレーによってもたらされた後遺症などへの対応も考えるべき時代に来ているように思う。
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森喜朗会長殿の小池都知事批判 [スポーツ]

2020年東京五輪・パラリンピック組織委員会の森喜朗会長は14日、さいたま市内で開かれた自民党埼玉県連の会合で講演し、競技会場見直しをめぐり、「アスリートファーストでまとめた。そこへ、スポーツや五輪のことをしたことのない方が来て、ガチャッと壊した」と述べ、小池百合子都知事を「何も勉強していない」と批判した。(時事通信)
自分の言葉をもたないので、トランプ氏の「アメリカファースト」を模したつもりなのだろうが、、「アスリートファースト」などとよく言えたものである。「利権第一」を裏返しているようなものである。
森会長が、モスクワオリンピック不参加を決めた時にどのような地位に居て、どのような発言を政府に対してしていたのか、記憶にない。少なくとも強固にオリンピック参加を主張していたという記憶はない。発言力も弱くて声を出せなかったかも知れない。はたまた、政治家は時々の政治判断で問題に対処するという程度の返答が戻ってくるのであろう。或いは、あの時は「何も勉強していなかった。スポーツや五輪のことをしたこともなかった」とでもいうのであろうか。森会長は早稲田のラグビー部に属していたから、スポーツをしたことがないとは言わないだろうが。
今回の東京五輪開催に当たっての、バレーボール協会を含む問題になっている競技連盟の各団体の発言を聞くとスポーツ好きではあるが、選手を含めて彼らの味方をしたくなくなっている。税金を費消することや、政治的判断については判断停止状態にいるように思われることへの深い思慮が感じられないからである。

エアインタビュー疑惑論争 [スポーツ]

『フットボール批評』(株式会社カンゼン発行)及び『Yahoo!ニュース』の原稿にて、ノンフィクション作家の田崎健太氏が指摘している『ワールドサッカーキング』(株式会社フロムワン発行)の選手インタビュー記事における「エアインタビュー疑惑」についてであるが、まずはこの場を借りて、改めて全くの事実無根であると断言させてもらう。(岩本義弘株式会社フロムワン取締役 サッカーキング統括編集長)
田崎健太氏の「エアインタビュー疑惑」のタイトルを見て、タイトルから記事内容の推測が全く出来なかったので、好奇心宜しく通読して、言ってみればサッカー界の世界的著名選手や監督とのインタビュー記事が架空対談ではないかという指摘であることが分かった。
『フットボール批評』も『ワールドサッカーキング』も雑誌名すら知らないサッカー専門誌であるのだが、田崎氏と岩本氏の論点のどちらに分があるのか全く分からない。ただ、このような疑惑が生まれるような土壌がサッカー界にあるのだと言うことだけはよく理解できた。
著名選手や監督の談話内容がサッカー界にとってどれだけ有意義なのかも分からないが、疑惑を疑われるような架空対談、岩本氏によると疑われる筋合いのない対談記事が多くの読者の期待する所なので、困難なルートをたどってでも記事として連載するということなのだと推測する。
最後に論駁している岩本氏が次のように結んでいる。
「株式会社カンゼン及び田崎氏は、今回の“妄想記事”によって、『ワールドサッカーキング』や『ワールドサッカーダイジェスト』だけでなく、きちんとした取材を行って、この出版不況の中、何とか雑誌を出し続けているサッカー雑誌メディアの人々に対して、どのようにして償いをするのだろうか。「サッカー雑誌は恒常的にエアインタビューをしている」という誤ったイメージを流布してしまった罪は、あまりにも重い。」
この結びは反論にはなっていない。感情的な一種の泣き言に聞こえる。同じくスポーツをネタにして飯を食っている「仲間」ではないか。虚実織り交ぜて記事を書くのはお互い様という底意もあるのかもしれない。
自らに理有りとの確信があれば、法的手段に訴えることで償いを迫るのが通常の手段だと思う。恐らくことが外国の記者の書いた記事だという問題などもあって、法的手段に訴えても裁判を維持することが出来ないから、法的手段行使に進めないのであろうと思う。
この論争を読んでいると、次のような提訴記事が出ていた。
「2014年7月に監督の契約を解除されたサッカーJ2清水エスパルスの元監督が、残期間の報酬不払いは不法などとして、同クラブの運営会社を相手取り、82万5千ユーロ(約9300万円)の損害賠償支払いを求め、静岡地裁に提訴したことが関係者への取材で20日、分かった。」(静岡新聞社)
世界のサッカーの総元締めであるFIFA自体が色々な疑惑が取り沙汰されたり、日本代表監督を委嘱した人物に、八百長疑惑が出て、解任されたりということでも分かるような世界なのだから、スポーツ界では最大の勢力をもつ分野の末端の問題であるとは言え、両氏の論争は単に「蝸牛角上の争い」と言って済ませられることでもないかも知れない。その意味では、「架空疑惑記事」と「妄想記事」との問題は、メディアのあり方を考える問題としても看過できない。
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五輪代表選手の謝罪とJOC幹部の東京五輪招致問題不問 [スポーツ]

現役時代にはあまり気がつかなかったが、引退してからミックスゾーンにメディア側として立って、あらためて感じたのは日本選手のインタビューの特異さだ。成績が悪かった時のアメリカ選手が、自分なりの敗戦理由と次の目標を語るのに比べ、涙を流しながら「期待に応えられずに申し訳なかった」と謝罪し続ける選手を見ていて胸が苦しかった。

 日本の選手のインタビューは似通っていると言われるが、私はその一端に、この謝罪の要求というのがあるのではないかと思う。負けた原因を分析したら言い訳と批判され、純粋な感覚を表現すれば負けたのにヘラヘラしていると言われる。選手にとっては競技をすることが一番大事だから、変なことで社会から反感を買いたくない。結局、一番問題が起きにくい謝罪一辺倒の受け答えになっていく。

 選手に謝罪を要求することの弊害が2つある、と私は考えている。1つは、五輪という舞台で選手が一体どう感じたのかという、その瞬間にその人しか語れない言葉にふたをしてしまう可能性があるということだ。勝ち負けを超えて、世界の頂点の舞台で感じたことや、やろうとしたことを聞けるのは、社会にとって大きな学びになるはずだ。

 もう1つは、この国から挑戦心がなくなってしまうことだ。彼らは長い間トレーニングをしてきて、挑戦をし、勝ち抜いて代表になった選手たちだ。その選手たちの挑戦の部分を評価しないで、最後の結果だけで批判をする。そうなれば子供たちも社会も、挑戦をすること自体をやめていく。

 一体どの程度の割合で批判をしている人がいるかというと、私はごく少数ではないかと考えている。私も含め多くの人は挑戦自体が素晴らしいし、一生懸命やってきたのは自分なんだから、自分の気持ちを素直に出せばいいと感じていると思う。
日本はこれから厳しい局面を迎える。超高齢社会を迎える中で、挑戦できる人たちが自分らしく挑戦をしていかないと生産性も高まらず、国が衰退していく。結果は運だが、挑戦は意思だ。挑戦をするという意思を持って厳しいトレーニングをし、その場に立った。結果の前にそのことをまず尊敬し、そこから姿勢を学ぼうとする社会であってほしいと私は思う。(ニッカンスポーツ五輪コラム「為末大学」)
凡てを引用したので、長くなってしまった。
謝罪を要求しているのは、メディアの歪んだ迎合姿勢である。今メディアの側に立っている為末氏自身はそのことを問題にして良いのではないかと思う。そのことはともかく、為末氏のように自己の識見を述べるだけの知的基盤を培っていないからであって、根本的にはおしなべて選手自身がスポーツ以外についての知的関心の範囲がが狭いために、自己の表現力が培われず貧しい所に主因があるのではないかと思う。表現力は精神作用の反映でもあるから、自分の得意とするスポーツさえ出来れば、極端に言えば、自分の名前だけ書ければ、アルファベットが書けなくても許されるという精神的知的風土がスポーツ界を覆っているのではないかと思う。優れたアスリートが優れた知見を発揮しているのは、これまた個人の卓越した知的営為があるからであろう。為末氏は、読書などで自己の知見を広げようとしているスポーツ選手は寥々たるものであることを知っていると思う。そうした精神風土がスポーツ界の根底に潜んでいることの反映が謝罪発言が多いことの主因ではないかと思う。
謝罪することで背負ってきた諸々のカタルシスが発散させられるのであれば、それも一つの自己表現のように思う。
小池都知事は東京オリンピックの招致過程についても透明化をすると発言している。
為末氏が東京五輪の招致メンバーの一人だったかどうかは、知らないが、巨額の不明朗な招致費用が費消されていることを含め、JOC幹部や招致委員会の対応などの問題点をも剔抉してほしいものである。



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開会式欠席による棄権扱いについての学校の謝罪 [スポーツ]

 全国高校サッカー選手権の予選に当たる大阪大会で開会式を欠席し、棄権扱いとなった大阪学院大高(吹田市)が15日、学校の公式ホームページで謝罪した。「このたび、本校の大会開会式日程把握ミスにより、『全国高校サッカー選手権大阪大会』に出場できなくなりました。サッカー部部員、生徒、保護者、そしてOBの皆さまには多大な迷惑をお掛けしましたことをおわび申し上げます」とつづった。

 大阪高校体育連盟によると、7日に行われた開会式の日程を同高の男性顧問が間違えていたという。大会規定では開会式に7人以上の出席がなければ棄権となる。集合時間を過ぎても出席が確認できなかったため、同連盟が男性顧問に連絡し、学校側は急いで選手を派遣したが間に合わなかった。

 ホームページでは「残念ではございますが、『ルールはルール』として真摯(しんし)に受け止め、今後2度とこのようなことがないよう、体制を見直し改善し再発防止に努めて参ります」と記されている。(日刊スポーツ

この学校の弁明には、古典的に言えば、高校体育連盟に「循吏」として対応して欲しかったという意識が見られる。開会式欠席の落ち度くらい大目に見てくれたっていいではないかという意識である。ルールを受けとめるのに真摯という表現はない。ルールを厳格に適応した体育連盟を人は酷吏であると言わんばかりである。強者の驕りであろう。
多大な迷惑ではなく、サッカー部員やOBには絶望を与えてしまったと謝罪すべきである。恐らく優秀な人材を集めるために授業料免除などの特典を含めた制度的支援もあると推測する。その免除された授業料は他の生徒の授業料でカバーされているはずだから、サッカーとは関係のない正常な授業料を払っている生徒にすれば、負担している授業料の一部を免除して欲しいと思うほどの「経済的損失」をしでかしていると言ってもよかろう。学校法人として、謝罪はしているが、宣伝媒体としての運動部、この場合はサッカー部員の宣伝価値を減じた損失への痛みは感じられるが、教育機関としての真摯な反省はないように思う。
ホームページで謝罪するだけでなく、サッカー部員一人一人の家庭に赴いて謝罪しているかどうかである。
それにしても、開会式が行われる日時は、顧問のみならず、主将を初めとして選手の一人や二人は承知していることであろうから、誰もが失念していた失態だとすれば、開会式軽視だということであろうか。
開会式などは軽視に値する一面もあろうが、この学校だけが忘れていたのであるから、組織体が「忘れる」ということのメカニズムを考えてみるに値する欠席である。

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日本軽視はともかく、五輪軽視か [スポーツ]

スイス1部ヤングボーイズが、故障者が出たチーム事情からFW久保裕也(22)のリオ五輪派遣を拒否する声明を出したことを受け、日本協会の田嶋幸三会長(58)は「開幕1週間を切ったところで出さないというのは、あまりにも日本、五輪を軽視している」と不快感を示した。招集に強制力はないため、霜田ナショナルチームダイレクターをスイスに派遣して交渉を続ける。 (スポニチアネックス)
このような発言を目にする度に、アメリカの意向を受けて、モスクワオリンピック不参加を決めた日本の五輪関係者の思想を思い出す。
モスクワオリンピックには、サッカーは出場する資格はなかったと思うが、田嶋氏は、メダル候補として錬磨してきていた柔道レスリングの選手が涙ながらに参加を懇願していた気持ちに思いを致すことである。
久保選手が所属するヤングボーイズの拒否の方が、日本のモスクワオリンピック不参加決定よりも余程正当性があるだろう。日本のサッカーチームが参加できないのではない。
久保選手をどうしても出場させたいのであれば、久保選手に所属チームから自由契約させたらいいのである。その違約金は協会が支払えばよいだろう。アメリカに追従して、日本はモスクワを軽視し五輪を軽視していた歴史を持っているのである。
オリンピックは決して神聖不可侵なものではない、ということを肝に銘じて参加すべきであるし、オリンピックの歴史を知って発言対処すべきであろう。
田嶋氏だって選手として活躍していた時代があったのだから、スポーツ選手全体のことを視野にいれることを忘れてはいけない。
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パラリンピックと器具開発の技術力(付記) [スポーツ]

ロシアが組織的なドーピング問題で五輪への陸上競技の参加が閉ざされようとしている。
スポーツ界で横行する肉体改造のためのドーピングの汚染が尋常でないことを伺わせる。このドーピングが新薬の開発などに寄与しているのかどうかは不案内であるが、パラリンピックで装着する選手の義足や車椅子などの改良改善はテレビなどで知る限り相当なレベルに達している。運動器具メーカーや町の工場などでも最新の技術による機器や器具を提供して選手の競技能力の上達に貢献している。
オリンピックでも水泳や陸上競技の着衣その他の開発競争が記録向上と一体になっていることは周知の事実である。
「裸足のアベベ」などは遠い遠い昔話でしかなくなっている。裸足でマラソンを制するようなことは夢の夢の話である。高地トレーニングなどで肉体を極限状態に置いて競技に臨むのが普通のことになっている。
もともとスポーツというのは金と時間に余裕がなければできないものである。貧しい家庭に育っても特別な才能をもっていると、それ相応の援助が為されてその力量が開花する場合も多い。
自己の肉体を改造するための薬物の使用はルール違反で、器具や着衣の改善開発はルール違反にならないというのも些か偏った対応のように思う。肉体の改造の方が手っ取り早いというわけでもないと思うが…
練習による肉体の強化よる競技力の向上よりも、器具や機器の開発力の優劣が選手の競技力の優劣に反映しているとも言えるかも知れない。
このような実態を踏まえると、オリンピックよりもパラリンピックの方が不平等な競技大会のように思えてならない。その國の経済力や技術水準の反映の仕方がより露骨に表れるからである。
リオの町では五輪開催のために諸物価が高騰して庶民は、早く終わって欲しいと云う声が発せられている。メダルの獲得数を争うのも選手にとっては日頃の研鑽の成果を問う上で大切であろうが、そうした犠牲の上に五輪開催が成り立っていることを等閑視すべきでなかろう。
東京オリンピックも経費増大が云々されている。都知事候補者の中に、オリンピック開催返上を訴える人の声が聞こえてこないのもうら寂しいことである。それだけを公約に掲げて立候補すれば、都政の問題点もあぶり出され、相当な票を獲得でき、都民の五輪開催に対する意向も把握できるだろうと思うが、酔狂な問題意識なのかも知れない。
(付記)東京五輪の予算は、膨れあがる懼れ多大で、関係者からは2兆とも3兆とも指摘されている、と産経新聞が報じている。招致するときは、コンパクトな大会にすると言って、無責任に決まるととんでもない資金を求める常套手段なのだろう。
某メダリストが、スポーツの価値を「高潔性と平等にある」とご託を並べていたが、理念を掲げる前に、裏金まで使って招致した東京五輪開催の招致に力を貸した不明を恥じることであろう。

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五輪メダリストや有名スポーツ選手の政治参画 [スポーツ]

自民党は参院選東京選挙区(改選数6)で、北京五輪やロンドン五輪に出場した元ビーチバレー選手、朝日健太郎氏(40)を公認する方針を固めた。7日にも発表する。(毎日新聞)
現在元プロ野球選手や五輪メダリストの国会議員は、咄嗟に思い出すだけでも、石井氏、堀内氏は元プロ野球選手であり、荻原氏、橋本聖子氏などのメダリストなど五指を屈するに余りある。馳氏は文科相として閣僚の一人にまでなっている。
彼らはいずれも自民党所属の議員である。今回の朝日氏も自民党の推薦を受けるという。
政治思想や主義主張は自由であり、彼らはいずれも自民党の党綱領に賛同して立候補を受けていることは間違いない。
のみならず、安倍首相の強権的政治手法などにも賛同していると言っても良いであろう。仮に立候補を受けた時点では、推薦政党の考え凡てを賛同していなくても、当選してしまうと党規約に拘束されて白を黒と言いかねないのが大半の議員ではないかと思う。それは出身母体の如何を問わないことであるが。
五輪などでの活躍を契機にして国政に参加すること自体は、個人の出処進退の問題であるが、かつてのモスクワ五輪で参加拒否をした時の様な事態が生じた場合に、参加を強く希望する選手の意向を汲むだけの度量があるかどうか。
或いは東京五輪開催にあたって、神宮球場の使用問題で、関係する野球界と協議するでもなく、その意向を無視しようとしているJOCの強権的手法を調整するだけのことをしたのかどうか。
議員になれば出身母体の利得や利権の代弁者ではない。大所高所の立場に立つのだとして、洞ヶ峠を決め込んでいるのか。スポーツ団体出身の議員の声は寡聞にして耳にしない。
先日亡くなったボクシングのモハメド・アリ氏は黒人の人権のために戦い、五輪のメダルを投棄したり、ベトナム戦争拒否を貫いている。オリンピックは、人権や自由の価値よりも高いものではなく、人権と自由を基盤にしてこそそうしたものが成り立っているとの認識を彼は持っていた。だから彼の死を世界のメディアは大きく報じたのだと思う。
東洋の魔女を育てた大松博文氏は、国会議員になるや、猛烈な勉強をして国政に参加したと伝え聞く。著名であることで員数あわせのために、また身すぎのために国会議員になって投票機械になるのでは、いかにも志が低すぎるであろう。

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小賢しい竹田恒和JOC会長 [スポーツ]

2020年東京五輪・パラリンピック招致に絡み、東京側がシンガポールコンサルティング会社に計2億3千万円を支払った問題で、同社との契約書には、招致委員会の理事長だった日本オリンピック委員会(JOC)の竹田恒和会長がサインしていたことが22日、関係者への取材でわかった。(中略)
 招致関係者らによると、竹田氏がサインしたのは13年9月に東京五輪の招致が決まる前の同年7月、「ブラック・タイディングズ(BT)」社と結んだ約9500万円の契約書。BT社の経営者はシンガポール人のタン・トンハン氏(33)で、五輪開催で影響力を持つとされる国際陸上競技連盟のラミン・ディアク前会長の息子、パパマッサタ氏と関係が深いとされる。BT社は14年には閉鎖している。フランスの検察当局は、招致委が支払った金が、汚職や資金洗浄などに使われた可能性があるとして捜査している。(朝日新聞デジタル

当初は、頬被りして他人事のように問題をすり抜けようとしていた竹田会長が、今になって事実の一端を認めたのは、恐らく舛添知事の説明に対する世間の風当たりの強さを承けたからであろう。そして舛添知事問題に世間の目が集中している隙を突いて契約書にサインしていた事実を公表して難を免れようとしているのだろうと推察する。
竹田氏に言わせれば、招致活動にどうしても必要な金銭だったのだから、竹田氏をして何故最初から事実を公表しなかったかを語らせれば、彼の心境の微妙な変化が浮き彫りになるだろうからである。
やっていることは正に舛添氏と同じである。
ひょっとすると、相手に支払われた契約金の一部が何処かに還流していたかも知れない。
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